地盤調査
地盤調査とは？
地盤調査は建物などを建てる前に、地盤の状態を調べ、どの程度の建物の重さに耐えることができるのか、沈下に抵抗する力（地耐力）をどのくらい有しているかを調べることです。
建物がいったん建築されてしまえば、地盤が弱いことが後からわかっても容易に補修はできません。地震や豪雨などの影響で地盤沈下したり、土砂崩れが起きたり、建物が傾くなどのおそれもあります。未然にリスクを把握することで、土地の購入を止めることや地盤改良などの適切な対策を行い安全な地盤へと改善することが可能です。
地盤調査は建築基準法で義務付けられており、建物を建てる前に必ず地耐力を調べることが必要です。千葉で公正で適正な地盤調査をご希望の方は、弊社にご相談ください。
表面波探査法は、
「支持力」+「沈下特性」の2つを
算出します
表面波探査法は、地層毎に地盤の固さを表す「支持力」が分かります。
また、地盤の地層傾斜が分かるから、建物を建てたとき、どの程度沈下するか「沈下特性」がわかります。
各地層の支持力、地層の厚さと傾きが分かります。
建物の荷重を地盤に加えたときに、どの程度沈んでしまうかを表す「沈下特性」を検討します。
建物がどちらかの1方向に大きく傾いてしまうと不同沈下という現象になってしまいます。
※弊社が取扱う地盤保証に規定では、5/1000以上の傾きが不同沈下としています。
表面波探査法は、告示1113号に該当する調査方法です
地盤の地耐力を求めるための地盤調査は、国土交通省告示1113号に掲げられています。
「表面波探査法」は、国交省告示1113号の第一項に掲げられている、「6.物理探査」に該当します。
〇国土交通省告示 1113 号第一項
1.ボーリング調査
2.標準貫入試験
3.静的貫入試験
4.ペーン試験
5.土質試験
6.物理探査 (表面波探査法など)※
7.平板載荷試験
8.くい打ち試験
9.くい等載荷試験
10.くい等引抜き試験
※（）内は追記しています。告示には記載されていません。
※（）内は追記しています。告示には記載されていません。
表面波探査法は低コスト。その理由は？
高精度に調査ができるため改良工事判定になるケースが少ない
住宅を支える地盤があれば、改良工事をする必要はありません。 それを調べるのが地盤調査ということはお分かりいただけたかと思います。
それでは、よく使われている表面波探査法とSWS試験のコストを比較してみましょう。 確かに地盤調査の費用はSWS試験よりも表面波探査法のほうが高いです。
しかし、表面波探査法はより詳しく段階的に地盤を判別することが出来るので、不必要な地盤改良工事がなくなります。このことでトータルコスト（地盤調査+工事費）を大幅に縮減することにつながります。
直接基礎の割合で地盤のコスト削減！！
| 工事種類 | 地盤改良工事 | 地盤対策工事 | 直接基礎 |
| 工事内容 | ・表層改良工事 ・柱状改良工事 ・既製杭工事 | ・再転圧 ・砕石置き換え工事 ・深基礎 など | 特別な地盤への工事はほとんどなし |
| 工事費 | 数十万～数百万円 | 十万～二十万円 （工事内容による） | 数万円 |
※平均的な価格表示です。多少皆様のご存知の数字と相違点があるかもしれませんがご了承下さい。
建売り住宅の建築こそ表面波探査法がいい！
大量に施工する業者様などは年間の建築戸数が数十～数百戸となると、無駄で必要性の無い地盤改良の費用は、莫大な金額になってきます。また工期が短縮出来るので、工程管理が格段にスムーズにもなります。一度、試算してみてはいかがでしょうか？
コスト削減が何につながっていくのか
発生した無駄な改良工事費用は、住宅の価格に上乗せされていきます。
建売住宅であれば､販売価格に直接､反映されます。
建売で同じような住宅であれば安価な方が売れますが、注文住宅の場合､他の部分のグレードを低くしなければならなくなります。
最終的にはエンドユーザーが無駄なコストを背負い込むことになります。 必要以上に高い買い物を強いられているということを、今はまだお客様は知りません。
